宅建士講座専門予備校の宅建インネットスクール
  • ビルドアップ講座

宅建講座予備校の宅建インネットスクール

宅建インネットスクールは宅建講座専門の予備校として平成30年度向け講座の開講で8年目を迎えました。
難易度が上がり続ける”今”の宅建試験に対応する講座を提供しており、毎年、宅建本試験合格率の2倍以上の合格者を輩出して多くの受講生様にご支持を得ております。
平成30年度(2018年)の宅建試験でも法律のプロフェッショナルである講師が宅建試験合格へ向けて、効率的で記憶に残る講座を提供致します。
宅建試験合格者を多数輩出した実績と、金銭面での負担を最大限軽くした格安の講座で宅建講座予備校としてこれからも邁進してまいりますので、宜しくお願い致します。

おすすめラインナップ

宅建試験合格者おすすめのポイント!

■平成29年度合格者アンケートはこちら(PDFファイルでご覧頂けます)

 

宅建インネットスクールの宅建講座で合格者した方のおすすめポイントです。

宅建試験お勧め講座頭の中に引き出しができました!

この宅建試験で初めて法律を学びましたが、枠組みから教えて下さったおかげて勉強をしていくうちに知識が整理されてまさに「引き出しから知識を出す」という感覚が生まれました!宅建本試験では頭が真っ白になりましたが、講師の言う通りの順番で解いていくことで落ち着きも取り戻せて学んだ知識を存分に出すことができました。

宅建講座のオススメ初学者でも十分合格に届きます!

宅建試験の合格率の低さと記憶力の低下に怯えながら勉強を開始しましたが、講師の方が噛み砕いた言葉と説明をされるのでとっつきにくい法律言葉もすんなりと受け入れることができました。受験年の宅建試験に合わせた講義で出題可能性が高い所を集中的に勉強できましたし、法律の学習方法から教えてくれるので手当たり次第勉強することなく効率的に「受験年に合わせた」宅建試験の勉強することができたと感じています。

宅建試験お勧め講座合格点を取る講義!

宅建試験2回目の受験でしたが既に持っていたテキストより薄くて驚きました。不安になりながらも要点を絞った勉強がこれほど効率的に得点できるものかと広範囲の勉強をしていた自分を反省しました。宅建試験は満点で受かる必要は全くなく合格点を取れればいいので、合格することに照準を絞る大事さを知りました。講義で印象づけることやインプットもアウトプットも方法を教えてもらえるので今まで勉強したことがない方でも宅建試験合格に向けて一直線でいけると思います。

宅建講座ラインナップ

宅建講座専門予備校の宅建インネットスクールには、初学者から中上級者まで宅建試験を基礎から学ぶ宅建講座の宅建ビルドアップ講座と、宅建試験合格に必要十分な宅建過去問解説集15年分があります。
多くの一発合格者を輩出した宅建講座で今年の宅建試験合格をつかみ取りましょう!

宅建ビルドアップ講座宅建試験対策講座 宅建ビルドアップ講座

宅建試験初受験の初学者から中上級者まで出題科目の基礎から学べる基礎講座です。設問や図、表をふんだんに組み入れた講座専用テキストを使用して覚え方から思い出し方まで講義をする人気の講座です。WEB受講コースとDVD受講コースで自分のペースで講座を進めていくことができます。講座の進行と同時にWEB上で見れる過去問解説集付き。

宅建ビルドアップ講座の詳細はこちら

【学習期間目安】3~10ヶ月
【範囲】宅建試験に出題される科目全て(全範囲15年分過去問付き)
宅建ビルドアップ講座無料WEB体験講義はこちら

宅建過去問集15年分宅建 過去問解説集15年分

近年の宅建試験は難化傾向にあります。10年分では現在の宅建試験に対応することは困難です。宅建インネットスクールではそんな宅建試験に合格するため過去問15年分を充実の解説と共に提供します。パソコンやスマートフォン等を使用してWEB上で見ることができるので隙間時間の学習にピッタリです。

PDFファイルでも15年分の問題と解説を用意してますので、紙媒体でも過去問集をご覧になりたい方でも印刷して使用することが可能です。

過去問解説集15年分の詳細はこちら

宅建士とは

宅建士とは

宅建士とは宅地建物取引士のことをいい、「宅地建物取引士試験(国家試験)」に合格して、登録をした者がなれる士業です。
2014年に「宅地建物取引主任者」から「宅地建物取引士」になりました。
士業になったことにより宅建試験の問題のレベルも上がってきています。

宅建士は以下の独占的に行える業務があり宅建試験のメイン科目である宅建業法に規定されています。
1.重要事項説明(法35条)
2.重要事項説明書の記名・押印(法35条)
3.契約内容記載書への記名・押印(法37条)
これらは宅建試験に合格して登録をした宅建士のみにできる業務であり、仮に弁護士であってもこれらの業務を行うことはできません。
宅建士となった者は宅建士証をお客様に掲示しなければ重要事項説明等をすることができず、宅建士の独占業務は非常に重要な役割を担っています。

給料は?

宅建業者の各事務所には基本的に従業員の5人に1人以上の割合で宅建士を置かなければなりません。
そこで、宅建業者は宅建士を確保するために給料面での待遇が良くなることがあります。
宅建業者にお勤めの方が宅建試験に挑戦する理由としても給料面での良待遇があげられることもあります。

宅建士は1人でいい?

上記のように宅建士は、基本的に各事務所につき従業員の5人に1人以上の割合で宅建士を置かなければなりません。
この人数規定により宅建士を求める宅建業者も多く、また宅建士になる大きな意義を生み出しています。

国家にとっても国民にとっても重要な基礎である不動産取引について宅建試験で問われるので宅建士になるには相応の努力が必要です。
宅建インネットスクールの宅建講座は、年々難易度の上がる宅建試験に対応する講座を提供していますので、宅建士を目指す皆様を応援します。

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